大塚HD、通期の事業利益は上場以来最高益となる2,169億円を達成　厳しい環境の中でも多様な事業が利益に貢献

コカ・コーラBJHD、売上が前年比1,000億円減少もコスト削減等が寄与し事業利益は修正計画を上回る

国際石油開発帝石、連結売上高は前年比34.2％減　2021年4月1日より社名を「株式会社INPEX」に変更予定

DMG森精機、⽶中貿易摩擦やコロナの影響を受けて連結受注は前年度⽐32%減も、2Qを底に回復

NTT、コロナ禍で3Qの営業収益は減収も、営業利益はドコモスマートライフ事業の増益が寄与し前年比＋519億円

日本郵政、郵便・物流事業や金融窓口事業の減益により、日本郵便の3Qの営業利益が前年比25.5％減

オリンパス、3Q累計の営業利益は減益も、売上の回復と販管費の効率化により四半期単体では前年比+19％と伸長

パーソルHD、主力事業のStaffing SBUが増収もコロナによる採用抑制の動きを受け3Qは減収減益

堀場製作所、通期は減収減益　通信データ需要の増大に伴い半導体は好調も、自動車業界の設備投資の低迷が響く

昭和電工、新規連結した昭和電工マテリアルズの損益取り込みで増収も無機セグメントの不調で大幅減益

DIC、4Qは業績が急回復し3Q比で9.6％増収　2021年度も自動車や半導体等での好調が継続する見通し

SUBARU、販売台数減少により3Q累計の生産台数は前年比−14万6,000台　通期予想も売上収益以下を下方修正

アルバック、半導体・電子部品、FPD・PV製造装置の受注が順調に回復　上期の受注高は前年比＋26.4％と大幅増加

東芝、コロナ影響を主因に3Q累計は減収減益も、基礎収益力の強化等により四半期単体の営業収益は前年比＋105億円

HENNGE、1Qは増収増益　今期は積極的なマーケティング投資で「HENNGE One」のARR成長加速に注力

クロス・マーケティンググループ、デジタルマーケティング領域を強化し、連結売上高300億円に向けた体制を構築

T＆Dホールディングス、フォーティテュードに係る持分法投資利益の増加により経常利益は前年比＋998億円

日本工営、コンサル国内の受注高は前年比+10％と好調　国内外連携と国土強靭化等の受注環境が資する

かんぽ生命保険、新契約の減少に伴う事業費減少等により、3Qの経常利益は前年比11.5％増

JT、通期の売上収益は前年度比3.8％減　海外タバコは好調継続も、国内たばこや医薬及び加工食品事業の減収が主因

SGホールディングス、海外フレイト・フォワーディングの収益性向上が好影響　3Q累計の営業利益は前年比＋138.4％

GDO、COVID-19環境下でのゴルフプレー需要やEC需要を確実に捉え、国内外ともに下期は前年超え

LIXIL、3Qの事業利益率は前期より3.2pt良化　販管費削減やリフォーム売上比率向上等による粗利率の改善が寄与

トヨタ自動車、3Qは減収減益　コロナ禍の影響により連結販売台数は前年同期比79.3％で着地

ダイトロン、新型コロナウイルスの影響を受けるも5G関連製品の需要増等で通期営業利益は前年比75.0％

ヤマハ、ステイホーム需要によって市況は回復基調も供給不足が影響　3Qの売上収益は前年比66億円減の1,075億円

帝人、3Q累計の営業利益は前期比-6％と微減　マテリアル事業の黒字化や繊維・製品事業のガウン等の供給量拡大が貢献

オリックス、3Q累計のセグメント利益は前年比37.6％減　不動産・コンセッション・航空機リースが減益

マーケットエンタープライズ、リユースプラットフォーム「おいくら」を最重要注力領域に設定

クラレ、コロナ影響による景気後退、需要減が響き多くの事業で販売が低迷　通期の営業利益は前年比18.1％減