TOA、5期連続増収で売上は過去最高を更新　営業利益は前年比＋78％で3期連続増益を達成

2026年3月期第2四半期決算説明

谷口方啓氏：みなさま、こんにちは。代表取締役社長の谷口です。この度は、TOA株式会社の決算説明会をご視聴いただき誠にありがとうございます。

本日は、当社の2026年3月期第2四半期の決算業績、今期を最終年度とする現中期経営基本計画の進捗、2026年3月期の業績予想と取り組みについてご説明します。なお、今回の内容は2025年11月4日の決算発表に基づく情報となります。

2026年3月期 第2四半期 ハイライト

2026年3月期第2四半期の概況をお伝えします。当期は前年同期比で増収増益となりました。売上高は5期連続で増収を達成し、過去最高を更新しています。また、営業利益は3期連続で増益となりました。

国内においては、オフィスビルや商業施設、官公庁向けの納入が進み、売上高が増加しました。海外では、オランダのPA-Vox Holding B.V社（以下、PA-Vox社）のグループ子会社化などにより、売上高が増加しました。

2026年3月期 第2四半期 決算業績

2026年3月期第2四半期の決算業績についてご説明します。売上高は、前年同期比5.6パーセントの増の240億5,100万円となりました。

営業利益は前年同期比78.2パーセント増の12億5,500万円、経常利益は前年同期比98.3パーセント増の15億2,000万円、最終利益は前年同期比498.6パーセント増の8億3,200万円となりました。

売上高の推移

売上高について、7ヶ年の推移をご説明します。2021年3月期はコロナ禍の影響を受けて減収しましたが、2022年3月期以降は5期連続で増収となりました。当期は通期で初めて500億円を突破した2025年3月期を上回り、過去最高を記録しています。

売上高の推移（製品分野別）

製品分野別の売上高についてご説明します。音響は205億9,200万円となり、5期連続で増収を達成しました。国内外ともに、スピーカーや非常・業務用放送設備の売上が好調です。

映像は27億1,500万円で、ネットワークカメラシステムの売上が鈍化した影響を受け、減収となりました。

鉄道車両は7億3,200万円で、アメリカでの新設車両向けの売上が増加したことで増収となりました。

売上高の推移（セグメント別）

セグメント別の売上高についてご説明します。日本セグメントは130億1,400万円、アジア・パシフィックセグメントは50億3,000万円、欧州・中東・アフリカセグメントは35億9,200万円、アメリカセグメントは14億5,200万円、中国・東アジアセグメントは9億6,200万円となりました。

セグメント別売上高の増減

各セグメントにおける売上高の前年同期比増減は、スライドに記載のとおりです。日本では、オフィスビルや商業施設、官公庁向けの納入が進み、売上が増加しました。

アジア・パシフィックは為替の影響により減少しましたが、欧州・中東・アフリカはPA-Vox社のグループ子会社化などにより増加しました。アメリカでは小売店、教育市場、鉄道施設向けの納入が進み増加し、中国・東アジアでは工場や病院向けの納入が進み増加しました。

営業利益の推移

営業利益について、過去7年間の推移をご説明します。2024年3月期以降は、コロナ禍に伴う経済活動の停止、半導体・鋼材を中心とした原材料価格や物流費の高騰などの影響が落ち着き始め、回復傾向にあります。

また、過去3回にわたる価格改定の効果もあり、3期連続で増益となりました。当第2四半期は、2020年3月期以来6期ぶりに営業利益10億円以上を記録しています。

セグメント別営業利益の増減

各セグメントにおける営業利益の前年同期比増減は、スライドに記載のとおりです。日本では価格改定の効果により原価率が改善し、営業利益が増加しました。

アジア・パシフィックは、収益性の改善により増加しました。欧州・中東・アフリカは、営業費用の増加によって減少しました。アメリカおよび中国・東アジアは、売上高の増加により増加しました。

中期経営基本計画（2022年3月期～2026年3月期）

今期が最終年度となる中期経営基本計画の進捗について、各セグメントにおける2026年3月期第2四半期の概況と、掲げた業績目標の達成に向けた重点市場のトピックスについてご説明します。

日本セグメント

日本セグメントは増収増益となりました。工場向けでは設備投資に伴う需要が好調を維持し、業務用放送システムを多数導入しました。

教育施設向けでは、校舎老朽化に伴う建て替え需要の高まりを受け、校内放送システムや防犯カメラシステムを多数納入しました。商業施設向けでは、新設大型ショッピングモール向けに非常業務兼用放送設備を納入したことに加え、設備更新需要も安定して獲得しました。

オフィス向けでは、首都圏を中心に非常業務兼用放送設備などの大規模システムを多数納入しました。防災向けでは、ピーク時と比較すると依然として売上は低調ですが、3期連続で増加しています。

なお、日本セグメントにおいて重点市場と位置付けている自治体向けでは、自治体庁舎の新築・改修案件が多く発生し、放送システムや会議用マイクシステムを多数納入しました。

今後は、観光需要の回復に伴うサービス向上や人手不足の課題に対し、アナウンス音源作成サービスや遠隔見守りサービスを提案・提供することで、業務効率化と省人化を実現し、売上拡大を目指します。

アジア・パシフィックセグメント

アジア・パシフィックセグメントについてご説明します。売上高は現地通貨ベースでは増加したものの、為替の影響により減収となりました。しかし、営業利益は増益を達成しています。

インドネシアでは、首都移転に伴う新庁舎向けに会議用マイクシステムを納入しました。タイでは、国営エネルギー事業者向けに会議用マイクシステムを複数納入しました。

マレーシアでは、空港向けに大型の業務放送システムを納入したほか、ラマダン需要の取り込みにより売上が増加しました。ベトナムは業務放送システムの販売が好調に推移し、大型案件特需があった前年からさらに売上を伸ばすことができました。

このセグメントは、自治体向け会議用マイクシステムの販売が好調です。特にインドネシアでは、現地に工場を持つ強みを生かし、今後も着実に受注を獲得していきます。

欧州・中東・アフリカセグメント

欧州・中東・アフリカセグメントについてご説明します。売上高は増加しましたが、営業費用の増加により減益となりました。

ドイツでは、主力の音声警報システムの販売が引き続き好調です。イギリスでは、セキュリティ用途での「IPオーディオシリーズ」の新規販路開拓に注力しています。

サウジアラビアでは、市況回復とラマダン需要の取り込みにより売上が伸びました。アフリカでは、病院、大学、金融機関などに向けて業務放送システムを納入することができました。

このセグメントでは、グループ子会社化したPA-Vox社の強みである音源生成技術やソフトウェア開発能力を活用し、欧州・中東・アフリカ地域に限らず、当社グループ全体の事業拡大につなげていきます。

アメリカセグメント

アメリカセグメントは増収増益となりました。アメリカでは、百貨店やチェーン店舗向けのBGM設備の販売が好調です。さらに、中南米地域の新規開拓に注力し、売上拡大を図っています。

カナダでは、教育施設へ多くのワイヤレスマイクシステムを納入したほか、鉄道施設や病院向けの販売も好調です。さらに、セキュリティ用途向けの「IPオーディオシリーズ」の販売は引き続き好調を維持しています。

当セグメントにおけるトピックスとして、教育施設向けの売上拡大を目指し、アメリカで開催された展示会「InfoComm 2025」に出展しました。展示会では、「IPオーディオシリーズ」や新商品「CX-1000シリーズ」などのソリューションをご紹介しました。

引き続き、新規取引先の開拓を進めることで売上拡大を図ります。

中国・東アジアセグメント

中国・東アジアセグメントは増収増益となりました。

中国では、複数の空港向けに業務放送システムの納入が進んでいますが、不動産不況の影響で販売が伸び悩んでいます。また、国による国内生産品優遇政策の影響が民間案件にも広がり、厳しい状況が続いています。

一方で台湾は、半導体工場向けに非常用放送設備を多く納入し、当セグメントを牽引しました。

香港では、病院向けに業務放送システムや構内通話システムを導入しました。

台湾においては、半導体関連だけでなく、その他の工場においても主力である非常用放送設備の販売が継続する見込みです。加えて、構内通話システムや会議用マイクシステムの拡販にも注力し、さらなる売上拡大を目指します。

トピックス:新商品

2026年3月期第2四半期のトピックスをご紹介します。

2025年7月28日に、IPコミュニケーションシステム「CX-1000シリーズ」を発売しました。「CX-1000シリーズ」は、放送・通話・映像が融合したコミュニケーションシステムです。放送システムとして業界最大規模となる、3,000×3,000のフルマトリクスに対応したシステムを構築可能です。

双方向・多拠点での高度なコミュニケーションを支援し、多彩な機能により大規模施設の効率的な管理と省人化に貢献します。欧州市場で求められる国際規格にも対応しており、国内外の全セグメントで展開します。

また、ネットワークカメラシステム「TRIFORAシリーズ」の新シリーズを発売しました。世界初となるNFCを活用した初期設定ツールを搭載しており、設定作業の手間を大幅に削減し、作業者の負担を軽減します。

さらに、高解像度対応と最新センサーの採用により鮮明な映像の撮影が可能であるほか、カメラ全機種がAI人数カウントに対応しています。これにより、顧客のニーズに応じた独自の拡張アプリを自由に開発・実装することが可能です。

これらの新商品の販売に注力し、売上拡大を目指します。

トピックス:2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）での取組み

当社は2025年4月から10月に開催された大阪・関西万博において、運営参加ブロンズパートナーとして協賛しました。

複数の部局が同一システムを運用し、緊急性の高い情報や避難指示を伝達可能にするシステムを提供しました。各施設に設置された放送設備とも連携し、さらに屋外向けで高音質のIPスピーカーを新開発し、きめ細やかな音のコントロールで会場運営を支援しました。

当社は、ここで得た知見やノウハウを未来社会に実装する活動につなげ、人々の笑顔があふれる社会の実現に貢献していきます。

研究開発費・設備投資・減価償却費の推移（連結）

研究開発費、設備投資、減価償却費の推移についてご説明します。研究開発費は15億2,000万円、設備投資は4億6,700万円、減価償却費は8億9,500万円となりました。年間では、期初の計画どおりとなる見込みです。

業績予想

2026年3月期の業績予想についてご説明します。世界5地域セグメント・全グループ合計で、売上高545億円、営業利益45億円、経常利益47億円、最終利益27億5,000万円を見込んでいます。2025年3月期決算発表時の予想から変更はありません。

売上高については、市況が好調な日本、アジア・パシフィックセグメント、欧州・中東・アフリカセグメントが伸長する見通しです。中国・東アジアセグメントでは、中国における空港案件の受注や、台湾・香港での売上拡大を目指します。

利益については、売上高予想の達成に加え、高付加価値のソリューション提供による収益拡大、商品ラインアップの最適化や価格改定による原価率の低減、デジタルシフトによる生産性向上などを推進することで実現を図ります。

予想配当

配当についてご説明します。当社は持続的な成長を目指し、将来の成長につながる事業への投資を基本としながら、株主さまへの利益還元方針を強化しています。

次期中期経営基本計画は2027年3月期から開始予定ですが、これに先立ち、2026年3月期より連結株主資本配当率（DOE）を新たに指標として追加し、利益還元をさらに拡大します。具体的には、安定配当年間85円、DOE5パーセント、連結配当性向85パーセントのいずれか高い金額で配当金額を決定する予定です。

これは、財務の健全性を考慮し、高水準で継続的な株主還元を追求する方針を明確に示すものです。同時に、2026年10月以降に実施される次期TOPIXの継続採用を考慮しつつ、今後も中長期的な企業価値の最大化に取り組んでいきます。

今期については、中間配当20円、期末配当22円の42円を予定していましたが、中間配当40円、期末配当45円に修正しました。これにより、年間配当金は1株につき85円の増配予想となります。

株主価値向上につながる資本政策については、引き続き機動的に検討・実施していきます。

株式市場との対話について（2026年3月期のIR活動方針および定量目標）

株式市場との対話についてご説明します。当社は株主・投資家のみなさまに、業績、財務状況、将来ビジョンについて早くわかりやすい情報開示に努めています。具体的には、機関投資家との個別面談の実施や決算説明会の開催、個人投資家への説明会などを年度ごとに計画し、実施しています。

今期9月末時点の実績と年間計画はスライドに記載のとおりです。今後も投資家のみなさまとの対話機会を積極的に創出することで、経営の透明性を高めるとともに、投資家のみなさまのお声を経営課題の解決に役立てていきます。

以上、当社の2026年3月期第2四半期の決算業績、今中期経営基本計画の進捗、および2026年3月期の業績予想と取り組みについての説明とさせていただきます。

⾧期経営戦略「NEXT100 TOA」・「中期経営基本計画(概要)」

続きまして、ここからは2025年11月4日に開示した長期経営戦略「NEXT100 TOA」と、次期中期経営基本計画の概要についてご説明します。

次の100年を生きていく会社へ

まずは、長期経営戦略「NEXT100 TOA」についてです。当社グループは、企業価値「Smiles for the Public ―人々が笑顔になれる社会をつくる―」の実現を目指し、社会に「安心」「信頼」「感動」の価値を提供しています。

本年度を最終年度とする中期経営基本計画の取り組みは順調に進捗しています。しかし、当社を取り巻く環境の変化は加速度的に進み、複雑化しています。また、ステークホルダーのみなさまからのご期待も多様化・高度化しています。

このような状況を踏まえて、これからも人々が笑顔になれる社会をつくり続けるため、創業100周年を迎える2034年度を節目とし、次の100年を生きていく会社を目指す長期経営戦略「NEXT100 TOA」を策定しました。

NEXT100 TOA Initiatives 次の100年を生きていく会社を目指す7つの取組み

「NEXT100 TOA Initiatives」は、次の100年を生きていく会社を目指す7つの取り組みです。

「すべての人が適切に情報を受け取れる社会の実現」「すべての人が安心して意思疎通できる社会の実現」「すべての人に居場所がある社会の実現」「新たな領域への持続的な挑戦」「世界が認めるブランドになる」「地球と共に生きるイノベーションの追求」「個性が光る強いチームをつくる」の7つがあり、これらの取り組みを当社グループ一体で進めていきます。

その原動力として、人材および技術への投資をさらに強化し、2034年度には連結売上高を1,000億円超の水準へ成長させることを目指します。

次の100年を生きていく会社への変革

2034年度までの9年間を3つの変革のステージに分け、それぞれの3年間において中期経営基本計画を策定し、経営を進めていきます。

ステージ1では、「NEXT100 TOA Initiatives」をもとに再定義した事業を通じて、その価値の社会的評価と成長の起点を確立し、次のステージにつながる事業変革の道筋を定めます。

ステージ2では、定めた道筋に沿って事業を洗練させ、飛躍的な成長を実現します。

ステージ3では、一連の変革の集大成として、社会の変化に応じて変革し続ける、次の「100年を生きていく会社」として生まれ変わります。

「経営ビジョン2030」について

以前より掲げてきた経営ビジョン2030「Dr.Sound」は、これまでの活動を通じて確かな成果を上げ、全社のビジョンとしての役割を完了しました。

今後、「Dr.Sound」は「NEXT100 TOA Initiatives」を推進するための強みとして、社会の音を良くする力を磨き続け、より大きな社会課題の解決につなげていきます。

事業変革の道筋を定める主な取り組み

次年度より進める中期経営基本計画の概要をご説明します。事業変革の道筋を定める主な取り組みとして、「報せるソリューションの革新」「海外成長の加速」「顧客支援ソリューションの進化」「新規事業開発」を掲げ、これらを推進するための投資を拡大します。

報せるソリューションの革新

1つ目の取り組みとして、すべての人が適切に情報を受け取れる社会の実現に向けて、「報せるソリューション」を革新します。

当社グループは、これまで強みとしてきた音声による情報伝達を核に、平常時から緊急時まで、より多くの人々に届く多様な手段で情報を伝達し、さらに、情報を受け取った人が気づき、行動するまでを見届ける「報せるプラットフォーム」を構築し、地域や施設になくてはならない社会システムとして実装します。

また、そのプラットフォームが有効に機能するよう、適切な行動を促すためのプランニングや混乱時でも的確に運用するためのコンサルティングまでビジネスを拡張していきます。

報せるソリューションの事業機会

報せるソリューションの事業機会は、世界的な都市化の進展や人口集中に伴い、大きく拡大していくと考えています。

多くの人々が行き交うエリアでは、些細なトラブルが大きな混乱に発展したり、災害が発生すれば甚大な被害が生じるリスクが高まったりします。一方で、行政や事業者のオペレーションは、日常の円滑な運営から混乱時・災害時の安全確保まで、一段と複雑化していきます。

このような状況下では、スマートフォンだけですべての人へ適切に情報を届けることは難しく、公共の情報伝達インフラが今後の都市機能に不可欠になると見込んでいます。

先般閉幕した大阪・関西万博には約2,500万人が来場しましたが、会場内のアナウンス放送が、来場者の安全・安心において非常に重要なインフラであることが確認できました。このような潮流を事業機会と捉え、報せるソリューションの革新を進めていきます。

海外成長の加速

2つ目の取り組みとして、世界各地での重点市場の深掘りと有望国・地域への活動強化により、海外成長を加速させていきます。

鍵となるのは、ソリューション提供力と商品競争力の強化です。グループ一体となって、エンジニアリング機能の高度化や環境に配慮した商品の開発、サプライチェーンの最適化、生産自動化などに取り組みます。

有望国・地域として見込む中東・サブサハラ、インド、中南米では、これまで以上に活動を強化し、売上と利益の拡大を目指します。

顧客支援ソリューションの進化

3つ目の取り組みとして、現場の安全性や運用効率の向上を支援する顧客支援ソリューションを進化させていきます。日本地域では少子高齢化や人口減少が進む中で、労働人口減少への対応、設備の改修、地域の助け合いへの期待が高まるなど、事業機会が拡大しています。

当社は、高いシェアと多様な顧客接点を活かし、市場ごとの課題やニーズを熟知しながら、現場の運用を支え続けていきます。

成長に向けた投資の拡大

最後に、成長に向けた投資の拡大についてご説明します。

重点投資項目に対し、3年間で112億円以上の投資を計画しています。先にご説明した取り組みに加え、新規事業開発、人的資本、デジタルへの投資を予定しており、これらに対する投資額は、現在進めている中期経営基本計画フェーズ2の2倍を超える水準となります。

なお、M&Aや業務資本提携による外部資源の活用も想定していますが、スライドに記載の金額には含めていません。投資採算の基準に従い、迅速に判断・実行していきます。

以上をもちまして、TOA株式会社の2026年3月期第2四半期決算の報告と、次期中期経営基本計画の概要のご説明を終了します。ご視聴いただき、誠にありがとうございました。