GPT-6 Astra登場でAI競争が加速、OpenAIとの接点を持つ生成AI関連銘柄4選

「仕事を任せられる」AIへ、「GPT-6 Astra」が登場

OpenAIは9月3日、新たなAIモデル「GPT-6 Astra」を発表しました。コーディングやリサーチ、ブラウザ・PC操作、科学、複雑な複数ステップの業務など幅広い分野で能力を大きく高め、資料や表計算、プレゼンテーションの作成まで含めた一連の仕事を遂行できることが特徴です。

もし初期の頃に生成AIを触って「AIなんてまだまだダメだね……」と認識して、その後AI周りの情報をアップデートしていない方が読者の中に万が一いたら、「仕事を任せられる存在」に進化していることに驚愕するかもしれません。

一般に人間のように幅広い知的課題へ対応できるAI、用語としては「AGI（汎用人工知能）」と呼ばれますが、各社がここを目指して開発に邁進しています。

さらに注目したいのが、まさにこのAGIとの距離です。OpenAIが「GPT-6 Astra」をもってAGIの実現を公式に宣言したわけではありませんが、「GPT-6 Astra」は未知の課題への適応力を測る「ARC-AGI-3」というベンチマークで、特定の評価設定では99.9パーセントを記録するなど、従来モデルから大きく性能を伸ばしました。

定義にもよるかもしれませんが、AGIという一昔前のイメージ的には夢物語に近かった議論も、今やそう遠い話ではないと言っても過言ではないでしょう。

個人向けAIエージェント「Muse」も登場、実務支援競争が加速

直近で動きがあったのはOpenAIだけではありません。旧Facebook社のMeta Platformsも9月8日、個人向けAIエージェント「Muse」を発表しました。

「Muse」もメール送信や旅行の予約など、複数のアプリを使いながらユーザーに代わって実際の作業を進めます。OpenAIとAnthropicの二大巨頭に食らいつこうという気概を感じますね。

さて、今回はOpenAIとの接点が確認できる4社を参考までにご紹介します。このほかにも関連銘柄があると思いますので、ぜひ調べてみてください。

OpenAIへの大型出資と共同事業で関係を深めるAI投資大手

1.ソフトバンクグループ（9984）

通信会社のソフトバンクなどを傘下に持ち、世界のAI企業への投資を進める持株会社です。

OpenAIへ巨額出資をしていることは知られており、OpenAIと共同でSB OAI Japanも設立。企業向けAIソリューション「クリスタル・インテリジェンス」の展開も共同で行っており、国内上場企業ではOpenAIとの関係が特に強いです。

▼ソフトバンクグループ（9984）の企業情報▼ ソフトバンクグループ株式会社 - ログミーファイナンス

日本初の販売代理店として「ChatGPT Enterprise」を提供

2.NTT（9432）

通信事業を基盤に、データセンターやシステム開発など幅広いIT事業を展開しています。

完全子会社のNTTデータグループは2025年5月からOpenAIとグローバルで戦略的提携をし、日本初の販売代理店として「ChatGPT Enterprise」を提供しています。

自社でも「ChatGPT Enterprise」や「Codex」を大規模に導入しており、OpenAIの技術を普及させる一役を担っています。

▼NTT（9432）の企業情報▼ NTT株式会社 - ログミーファイナンス

約3万5,000人に「ChatGPT Enterprise」、顧客サービスにもAIを実装

3.三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）

三菱UFJ銀行を中核とする国内最大級の総合金融グループです。

三菱UFJ銀行では約3万5,000人の全行員へ「ChatGPT Enterprise」を展開。さらに、傘下のマネーツリーでは「ChatGPT」上から口座残高や取引明細などを確認できるサービスを開始しており、OpenAIとの連携を社内効率化から顧客サービスへ広げています。

▼三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）の最新記事を読む▼ 三菱UFJフィナンシャルG（8306）、新CEO体制で経営の意思明確に　グローバルトップバンクに伍する株主価値を目指す

モダナイゼーションとサイバーセキュリティでOpenAIとの連携を本格化

4.日立製作所（6501）

ITから電力、鉄道、産業システムまで幅広く手掛ける総合電機大手です。

2026年6月には、先進AIを活用したモダナイゼーションの加速とサイバーセキュリティ強化に向けて、OpenAIとの連携を本格化すると発表しています。

▼日立製作所（6501）の企業情報▼ 株式会社日立製作所 - ログミーファイナンス

AI競争は「賢さ」から実際の仕事を支援する段階へ

「GPT-6 Astra」や「Muse」の登場から見えてくるのは、AI競争が単なる「賢さ比べ」から、企業や個人の実際の仕事をどこまで代替・支援できるかという段階へすでに移っていることです。

AI開発企業への出資を行っている企業、AIインフラを提供する企業、企業向けのAIソリューション販売、社内導入による自社効率化、顧客向けサービスへの実装など、AIへの関連の仕方はさまざまです。

企業の決算説明の際にも、AIの進化が自社にどう影響するかについて、しっかり言及する会社も増えています。

今回はAI関連の最新動向をわかりやすくお伝えするニュース的な側面が強かったですが、日本企業がAI普及のどの部分で利益を得られるのか、個別に確認しながら銘柄を見ていきたいところです。

※記事内容、企業情報は2026年09月10日時点の情報です。
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