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片岡実氏（以下、片岡）：代表取締役副社長の片岡実です。本日は、アジェンダに沿って、会社概要、事業概要、今後の成長戦略、株主還元の、4つの項目についてご説明します。
Company overview _会社概要
会社概要です。当社は京都機械工具株式会社、作業工具のメーカーです。KYOTO TOOL CO., LTD.という英文名称の頭文字を取って「KTC」としており、これがブランド名であり、また、東京証券取引所でも「KTC」が使われています。
設立は1950年8月で、2025年8月でちょうど75周年になります。資本金は10億3,208万円で、京都市の南に接している京都府久世郡久御山町に本社を構えています。登記上の住所は、京都市伏見区となります。
Company overview _会社概要
営業拠点についてです。支店営業所は、札幌から福岡まで9拠点あり、日本全国をカバーしています。
また、生産拠点は、当社久御山工場に加え、グループ会社の北陸ケーティシーツール、HI-TOOLの3社に構えています。
KTCの強み1_技術力（一貫生産体制）
KTCは、我が国を代表する工具メーカーの1社です。我々の強みであるいくつかの特徴をご説明します。
1つ目が、技術力です。日本国内で一貫生産体制を有している、唯一の総合工具メーカーです。工具の製造に必要な、主要な技術と設備を保有しています。スライドはスパナの工程の模式図です。左端に「材料切断」とありますが、棒材や鉄鋼などの資材が工場に入ってくると、それを切断するところからスタートし、最終的には梱包・出荷まで自社の工場の中で行えます。
その過程にも、いろいろな要素技術があります。スライドの図の3番目の「鍛造」や、5番目と7番目の「研磨」、8番目の「熱処理」、そして9番目の「めっき」といったような技術と設備を、すべて自社内で有しています。
多くの小学生や工業高校生などが工場見学に訪れるのですが、鋼材が工場に入ってきて、それが最後にはスパナなどのかたちで出ていくすべての工程をつぶさに見ることができるため、非常におもしろい工場だと評価いただいています。
KTCの強み2_豊富な製品ラインナップ
2つ目の強みは、豊富な製品ラインナップです。一口に工具といっても、いろいろな工具があります。
スライドの左から2列目の一番上のツールセット、みなさまよくご存知の汎用ツール、ケース類や、圧縮空気を動力にして動く工具や電動工具など、さらには自動車整備の専用工具や歯科用工具、センサーを取り付けた計測機器など、多種多様な製品をラインナップしており、約1万2,000種類の工具を取り扱っています。
本社の中にあるKTCものづくり技術館では、常時約3,000点の工具を展示しています。当社に見学に来ていただければ、壮観な光景が見られます。
KTCの強み3_活躍範囲
3つ目の強みは、活動範囲、つまりテリトリーです。車を中心とするモビリティから、公共交通機関向け、プラント、ファクトリーなどでも使われています。
また、医療・福祉の分野などを含め、非常に幅広いユーザーに利用されています。
KTCの強み4_ブランド力
4つ目の強みは、ブランド力です。活動範囲の中でも、当社は特に、モータースポーツやパラスポーツなどをサポートしています。自動車・二輪車の世界では、「工具といえばKTC」と言われるほどです。
スライドの右上に記載のとおり、ある調査会社の調べによると、整備士・カーディーラー等の整備業界における、KTCのブランド認知度は90パーセント以上です。圧倒的に業界トップと自負しています。
当社が委託した調査や、さまざまな雑誌に掲載される資料においても、日本のモータースポーツ分野では、KTCはおそらくトップの認知度を持つブランドだと言えると思います。
KTCの強み5_強固な財務基盤
5つ目の強みは、財務基盤が強固なことです。製造業の自己資本比率は最近、どの企業もかなり高くなってきていますが、当社も自己資本比率は75.9パーセントです。
財務体質としては健全と言えます。特に、最近はROEが注目されているため、資本効率を比較的重視するケースがあります。一方で、当社は一貫生産方式であることと、幅広い製品ラインナップが、ある意味で競争力の源泉です。
つまり、そのための設備投資や、さまざまな分野への投資が必要になります。ある程度の資産を保有したり、安全性を確保したりしていくことが、競争力を維持していくための源泉となるため、自己資本比率が高くなっています。
いたずらに自己資本比率を高めているわけではなく、理由があって、このようなかたちになっています。
Service _事業概要
次に、事業の概要についてご説明します。有価証券報告書などでは2つの事業分野を記載していますが、ほぼ工具事業と思っていただいて構いません。
ただし、工具の中身は非常に幅広く、ユーザーも幅広いです。そのため、どこかに偏っていて、その業種が不振になった時に困ることはありません。
事業の比率としては、工具事業が97パーセントです。それ以外は、スライドの左上に記載しているファシリティマネジメント事業です。ファシリティマネジメント事業では、保有不動産の賃貸、太陽光発電による電気の販売を行っています。
Spirit _KTCの精神
KTCのスピリット、社是として定めている「お互いに誠実で、たゆまず前進し、軽くて、強くて、使いよい工具を創り、社会に貢献しよう」が、当社の創業の精神です。
スライドに大きな文字で記載しているとおり、「軽くて、強くて、使いよい工具」を創り、社会に貢献することが当社のスピリットです。
History _沿革
沿革について簡単にご説明します。1950年に創立し、2025年8月2日で75周年となります。創立時から品質が認められ、トヨタ自動車さまの車載工具に採用されました。その後、1980年に当時の大阪証券取引所2部と京都証券取引所に株式上場しました。
History _沿革
2000年には、創立50周年を迎え、今の本社社屋である、KTCものづくり技術館を2003年にオープンしました。情報を受発信していくために作った社屋であり、たくさんの方々に来ていただいています。
そして2022年には「長期ビジョン2030」を制定し、現在進行中です。2030年に向けた9年間の長期ビジョンで、ESGの目標設定の公開も同時に行いました。およそ3四半世紀、75年間の歴史を持つ会社です。
コーポレートミッション_KTCの使命
先ほどの精神をさらに深掘りした、KTCの使命についてです。「安全、快適、能率・効率」を社会に、人に、提供することが、ミッションであり、パーパスであると考えています。
順番も重要であり、この中でも特に重要と考えているのが、最初にくる「安全」です。例えば、製品開発では、「製品がどれだけ価値を生むものであっても、安全性が損なわれるのであれば、その製品は提供しない」という考え方で製品を展開しています。
コーポレートミッション_2つの柱
当社は、工具事業において、製品戦略上の2つの柱を掲げており、それについてご説明します。1つ目の柱は「TOKOTON（トコトン）」です。とことんその工具にこだわっていこうと考えています。
スライドには、「ハンドツールを極限まで究める」と記載していますが、手で動かすものだけに限りません。動力源にはこだわらず、ツールの性能、品質、安全性に、とことんこだわっていきます。
その典型的な事例が、ハンドツールブランド「nepros（ネプロス）」です。プロの整備士の方々に提供する工具として、世界一のハンドツールを目指しました。そして、材質、設計、構造、加工法などのすべてを見直して、最高の機能と性能を追求した工具を1995年に発売しました。
機能・性能をとことん追求することで削ぎ落された美しさが誕生します。世界各国から「機能美」を評価されています。このような工具に代表されるように、手を抜かずにハンドツールを極限まで究めていきます。
コーポレートミッション_2つの柱
2つ目の柱は、「TRASAS（トレサス）」です。こちらは、新しい柱です。既存の工具、コンベンショナルな工具にさまざまな機能をつけて、作業の仕方だけではなく、ビジネスそのものを変えていこうと考えています。
あらためて、戦略のお話をする際に詳しくご説明しますので、ここでは簡単にお伝えします。
ツールや工具だけではなく、ソフトウェアやサービスなどを組み合わせて提供することで、工具を使用した記録を残し、跡をたどることができ、状況を分析・確認し、次の行動につなげることができるシステムをTRASASと呼んでいます。
作業者の安全や安心はもちろん、それを管理する人、ひいてはその企業の経営にまで、効率化をもたらすために取り組んでいます。
業績推移_連結売上高・営業利益推移
スライドの棒グラフは、業績の推移を表しています。棒グラフの右から4番目、2021年3月期は、新型コロナウイルス感染症などの影響もあり、業績が落ち込みました。
しかしながら、直近の数年間は基本的には右肩上がりで推移しています。
業績推移_株価推移（5年）
株価は2023年以降、若干上昇しています。2024年11月19日の終値は、2,670円でした。
成⻑戦略 _⻑期ビジョン2030
成長戦略についてです。「長期ビジョン2030」の中で、「社会の期待を超えたツールで、人の能力を拡張し、世の中の安全を創り出す。」をスローガンとして、現在取り組んでいます。
みなさまが考えていることだけではなく、みなさまの期待を上回るようなツールを開発し、作業者一人ひとりの能力を拡張します。人ではなかなかできないことを、そのツールを使うことで、できるようにします。そのようなことを、さまざまな分野で具体的に実現していこうと取り組んでいます。
成⻑戦略_⻑期ビジョン2030達成へのステップ
スライドでは、長期ビジョンを概念的に示しています。もともとは、工具が作業者の安全を守るところから始まりました。それを、デジタル化やセンシング技術で、作業の精度を高めていくことが、今の長期ビジョンを発表した頃のステージだったと考えています。
そこから、工具を使うことで作業者の危険を予防的に察知したり、防いだり、さらにはそのツールで人の作業を補助しようとしています。最終的にはツールの能力が、人の能力を拡張していきます。このような概念的な目標を持って、経営にあたっています。
成⻑戦略_成⻑のステージ
成長戦略では、今の長期ビジョンの前である2022年3月期には79億円だった売上高を、今期2025年3月期では98億円にまで高めようと計画しています。
⻑期ビジョンを3クールに分けて実施しており、2023年3月期から2025年3月期を第1次中期経営計画として、業績目標を設定しています。
最終的に、2031年3月期は売上高140億円、利益率は10パーセント以上を目指します。ある程度の投資が必要になるため、利益率については具体的な数値は定めずに、10パーセント以上としています。
成⻑戦略_目指す方向性
安全のレベルを高めるためのツールを世界へと広げていくために、ご覧のような「製品戦略」、「市場戦略」を進めていこうと考えています。
成⻑戦略_4大戦略
今取り組んでいる「KTC vision 2030」の第1フェーズでは、4つの重点戦略を掲げています。
1つ目は、RFID（Radio Frequency Identification）です。今、衣料チェーンなどでは商品に電子タグが付いており、レジへ持っていくだけですべての金額が計算されるようになっています。それを工具に組み込むものです。
2つ目は、プロフェッショナル向けの「nepros」という当社の最高品質の工具を、北米に展開していきます。
3つ目に、「TRASAS」分野のウェイトを拡充していきます。
4つ目は、これらの売上・マーケット戦略を支えるため、当社のサプライチェーンを再構築していきます。これらの4つの重点戦略に取り組んでいます。
RFID
それぞれの重点戦略についてご説明します。重点戦略の1つ目は、RFIDの工具への応用です。
RFIDは、衣料小売チェーン店など、いろいろなところで使われています。当社ではこれを工具に応用しようと考えています。
MROとは?
主なターゲットとして、航空機の「MRO（Maintenance Repair Overhaul）」分野に進出していこうと考えています。
我々が一番強いのは、自動車・二輪車を整備する、いわゆるアフターマーケットであり、非常に大きなシェアを持っています。
これにRFIDの技術を利用して、航空機整備の分野で使っていただくことを考えています。
市場別戦略（MROの市場規模）
MROの市場規模は、2023年で939億ドル、日本円にして約13兆円と言われています。
これが2033年には、日本円で17兆円くらいまで成長すると見込まれています。我々はこの分野で使われる工具を作っていこうと考えています。
なぜ航空機市場へ?
なぜ航空機市場に進出するのか、理由についてご説明します。航空機の整備は、日常的に、そして運行のたびに、定期的に行われています。
航空機の寿命は非常に長く、機体やエンジンをはじめ、いろいろなパーツが長い期間使われています。
そのような中で、1つ工具を置き忘れるだけで、飛行機の墜落にもつながりかねない大事故になってしまいます。石が1つエンジンに入っただけでも非常に危ないと言われており、工具の管理が非常に重要になっています。
なぜ航空機市場へ?
そのような中、RFIDを装着した工具を提供することで、作業後に工具が揃っているか管理することができます。仮に工具を置き忘れた場合でも、どこにあるかがすぐにわかります。このようにトレーサビリティを担保した工具の需要が非常に強いのではないかと考え、この分野に進出しました。
実際にいろいろな技術で、他国の工具メーカーもこの分野に進出していますが、我々のRFIDを付けた工具は、高い耐久性や、360度いろいろな方向から認知できるといった、非常に優れた技術を使っています。
具体的な事例としては、今年シンガポールで開かれたAviation Week Network主催の「MRO Asia Pacific 2024」において、当社の工具が、世界の優れた技術の分野として「MRO Technology Achievement of the Year（MROテクノロジー年間最優秀賞）」にノミネートされました。最終的に大賞は逃しましたが、日本のメーカーでは唯一、賞にノミネートされました。
こちらは実際に技術的に認められており、今、世界各国の航空機メーカーや、整備を手掛ける会社、そして航空会社に、製品のサンプルを納入しています。
RFID工具の市場
RFID工具の市場としては、航空機に限らず、原子力プラントや化学プラント、鉄道・船舶、高層ビルのエレベーターなどがあり、非常にニーズの強い製品です。こちらを今後、1つの柱にしていこうと考えています。
nepros北米展開
重点戦略の2つ目は、「nepros」の北米展開です。プロ用の工具を北米市場で販売していきます。
日本の作業工具のマーケットは、約800億円と言われています。一方、世界のマーケットは約3兆1,200億円と言われています。中でも特に、北米は大きなマーケットです。
そのような中で、どのように「nepros」を売っていくかについてご説明します。もともとアメリカや欧州にも、我々の「nepros」と同様に、最高品質の工具を販売しているメーカーはあります。
ただし、各社いろいろな戦略があり、多くのユーザーの方に使用してもらうために大量生産による低価格戦略に軸足を置き、品質や美観を追い求めたハンドツールを製造しないメーカーが増えています。結果的に、我々の「nepros」のような最高品質の工具の価値が非常に高まっている現状があります。
また、昨今の為替の変動、いわゆる円安によってコスト競争力が非常に高まってきています。このような状況を利用し、北米に進出していこうと考えています。
米国自動車アフターマーケットへバンセールスを使いネプロスを展開
実際にアメリカのマーケットがどのようになっているか、日本からは想像しにくいところもあるでしょうが、実際にはスライド右下の画像のような大きなトラックに載せて、販売業者が全米を回って、工具を販売しています。
アメリカでは日本とは桁違いに大きなガレージを持っておられる方が多く、日本でいうカーディーラーに置いてあるような大きな工具ケースを持っていて、トラクターから自動車まですべてのものを整備します。
逆に言えば、特にカントリーサイドでは、このように自分で整備ができないと命取りになってしまうということであり、このようなトラックが全米で約1万2,000台走っています。このトラックに積んでいただき、「nepros」を北米で展開しようと考えています。
TRASASおさらい
重点戦略の3つ目は、「TRASAS」です。こちらは取り組み始めて10年くらいになります。
例えば、スパナでネジを締めることを想像してください。まず、締める際に、締めすぎ、締め忘れなどの作業ミスのリスクがあります。それを「締めました」という記録を付けます。手書きで記録する段階で、記録ミスのリスクがあります。
それをPCで管理します。今度はPCに入力する際に、入力ミスのリスクがあります。最後に、作業記録を書類で管理します。その記録検索のコストがかかりますし、これもミスをするということがあり得ます。
「それならば全部自動化してしまえばよいのではないか」というのが、「TRASAS」の考え方です。
まず、ネジを締める時に、「どれくらいの力で締められたか」というトルク値が、すべてデジタルで表示されて記録されます。場合によっては、トルク値を最初に設定しておけば、そのトルク値になったら音が鳴って「それ以上締めるな」とか「このトルク値で正解です」と知らせてくれます。
さらに言えば、今はVRやタブレットなどで設定値を指示できるようになっています。その指示に従って作業者がネジを締めると、すべての記録がパソコンに記録されます。途中でチェックリストにレ点でチェックしたり、キーボードを打ったりといったことが、一切不要になります。
現在は大手の自動車や二輪の用品メーカー、あるいは整備業者、ディーラーなどで利用されているだけでなく、新幹線の車両の組み付けや工作機械など、さまざまなアセンブリラインで機械を組み立てている工場でも利用されています。
この「TRASAS」のマーケットは、非常に大きいと考えており、この10年間でこの分野にかなり力を注いできてきています。
サプライチェーン再構築 （SCM）
重点戦略の4つ目は、サプライチェーン再構築です。1つ目から3つ目までの成長戦略を支え、さらに既存の工具を作っていくために、工場のサプライチェーンを見直しています。
サプライチェーン再構築 （SCM）
例えば、もともと我々は中国等にも生産工場を持っていましたが、昨今のいろいろな経済情勢などを勘案して、いったん国内に回帰しました。
そして、国内から、さらにこの拠点ネットワークをどのように広げるかも含め、生産拠点戦略の見直しを行っている状況です。
業績推移 _連結売上高・営業利益推移
これらの成長戦略により、2030年度には売上高140億円、利益率10パーセント以上を目指して取り組んでいきます。
株主還元 _基本方針
株主還元・PR情報についてご説明します。株主還元は、安定的かつ継続的な配当を基本とし、配当性向30パーセントを目安にさらに高い水準を目指していきたいと考えています。
基本方針として、株主のみなさまへの利益還元は、継続的な企業価値の増⼤及び配当を通じて実施していくことを基本と考えています。
みなさまご承知のとおり、資本コストや株価を意識した経営について、東京証券取引所からも投げかけられています。
このテーマに沿って、我々もこの株主還元のあり方をどのようにより高めていくかを検討し、実際に取締役会・経営会議で議論している最中です。こちらについては、新しい方針を定め次第開示していきたいと考えています。
1株あたり配当金の推移
1株あたり配当金の推移です。30パーセントの配当性向を目処として、この10年以上は右肩上がりとなっています。
2021年3月期には記念配当を5円乗せていますが、基本的に基本配当は右肩上がりになっています。
PR情報_コンテンツ情報
PR情報です。テレビではNHKをはじめとした全国放送、あるいはローカル放送で取り上げられました。雑誌でも、例えば『MONOマガジン』の4-16号では、KTCの工具の特集号を出していただきました。
さらに、SNSにおいても、「YouTube」や「X（旧Twitter）」等を中心に、かなり早くから発信しています。
PR情報_コンテンツ情報
公式ホームページには、投資家情報サイトを設けています。ぜひご覧いただければと思います。
また、「TORIKOツアー」という工場見学も開催しています。日本全国、また世界各地から、多い時には年間約6,000名が来館します。観光バスが、朝も昼も来る日もあります。
実際に仕事で工具をお使いの方々から、工具をお使いになる予備軍の工業高校の生徒、あるいは地域の小学生のみなさまに来館いただき、私たちのものづくりへの思いを知っていただき、KTCの虜になっていただくための活動を行っています。
人の能力や感覚を拡張するツールへ。
「人の能力や感覚を拡張するツールへ。」を掲げて取り組んでいるKTCについて、少しでも理解を深めていただければと思います。本日はご清聴ありがとうございました。
質疑応答：「TORIKOツアー」という名称の由来について
質問者：「TORIKOツアー」は、どこから来た名称なのでしょうか？
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