テーマ銘柄|銅関連
データセンターの銅需要は2040年に2.3倍 注目の銅関連銘柄4選
エヌビディア決算通過、AIインフラ投資で銅需要拡大
今や、世界中の投資家が定期的に見守る一大イベントとなったエヌビディアの決算。8月26日に発表された2027年1月期第2四半期(5月から7月期)は、売上高が前年同期比106パーセント増の962億ドル、データセンター部門が117パーセント増の890億ドルとなり、いずれも市場予想を上回りました。次の四半期の売上高も1,080億ドルを見込んでおり、世界的なAIインフラ投資が依然として旺盛であることが改めて確認されました。
では、ここから改めて注目したいのは半導体やAI関連株でしょうか。もちろんそれも有力な選択肢でしょうが、少し視点を変えて気にしておきたいのが「銅」です。銅はスポーツ大会のメダルなどでも使用されていますし、私たちにとって非常に身近な感じがします。
その一方、普通に生活していて、銅が電気を通しやすく、電線やケーブル、変圧器など幅広い電力インフラに使われているということを、気に留めたことがない人も多いかもしれません。大量の電力を消費するAIデータセンターの建設には、核となるサーバーだけでなく、それを動かすための送配電網や冷却設備も必要です。
S&P Globalは、世界の銅需要は2040年には4,200万トンへと増加(※2025年=年間2,800万トン)し、データセンター向けの銅需要は2025年の110万トンから2040年には250万トンへ増加すると予測しています。
鉱山市場周辺でも設備・サービス投資の動きが見られます。例えば、コマツ(6301)は米国で鉱山機械の販売・サービス施設の面積を約3倍に拡張する計画を進めており、投資額は8,000万ドルに上ります。もちろん銅だけを目的とした投資ではありませんが、鉱山市場向けのサービス体制を強化する動きの一つといえるでしょう。
今回は、参考としてテーマ「銅」に関連する銘柄の一部を紹介します。このほかにも関連銘柄があるため、ぜひ調べてみてください。
アサカ理研(5724)、「都市鉱山」から金・銀・銅を回収するリサイクル企業
電子部品や産業用スクラップなどから金や銀などの有価金属を回収・再生しています。また、環境事業では使用済み廃液を再利用するとともに、副産物として銅を回収・販売しています。
鉱山を有しているわけではない反面、「都市鉱山」関連銘柄として捉えられる点が特徴です。
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株式会社アサカ理研 - ログミーファイナンス

住友金属鉱山(5713)、海外銅鉱山に権益、年間45万トンの銅生産能力
銅やニッケル、金などを扱う非鉄金属大手です。米国やペルー、チリなどの銅鉱山に権益を持つほか、東予工場には一系列で年間45万トンの銅生産能力があります。
「資源」「製錬」「材料」の3事業を持っており、銅価格上昇の恩恵が期待できる一方、ニッケルなど他の非鉄金属市況の影響も受けます。
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三菱マテリアル(5711)、銅製錬と資源循環、E-Scrap処理量を2035年度までに倍増
国内で大規模な銅製錬を手掛ける一方、使用済み電子機器などのE-Scrapから金属を回収する資源循環ビジネスにも力を入れています。
新たな中期経営戦略では、銅精鉱への依存を減らしながら、2035年度までにE-Scrap処理量を倍増させる方針です。
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三菱マテリアル株式会社 - ログミーファイナンス

三井物産(8031)、チリの銅鉱山コジャワシに参画、幅広い資源事業を展開
総合商社大手で、金属資源事業ではチリのコジャワシ銅鉱山やアングロスールなどに参画しています。
鉄鉱石やエネルギー、機械、化学品など事業が幅広いため、純粋な銅関連企業と比べると銅価格の影響は薄まりますが、総合商社だけに資源関連としてのテーマ性は強いでしょう。
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三井物産(8031)、2030年に向けて成長加速 成長投資で収益基盤をさらに強化

AI・データセンターが新たな需要に、銅価格の今後と企業業績を確認
2021年にはゴールドマン・サックスが「Copper is the New Oil(銅は新しい石油)」という表現を打ち出し、銅の重要性が話題になりました。当時はEVや再生可能エネルギーが主なテーマだったと記憶していますが、現在はそこにAI・データセンターという新たな需要も加わっています。
とはいえ、銅価格は世界景気や中国経済、鉱山の供給動向などによって大きく変動します。「AIなら銅も上がる」と物事を単純化するのではなく、関連企業をあらかじめリスト化し、銅価格と企業業績の両方を継続的に確認して、チャンスがあれば手掛ける。そういった基本スタンスを投資家としては自分の中に定着させたいですね。
国内株式を中心とした投資関連のコンテンツ作成・情報配信、企業分析などを主な事業内容としている。日経CNBCなど各種メディアへの出演、『ダイヤモンドZAi』をはじめとしたマネー誌への寄稿も多数。
※記事内容、企業情報は2026年8月27日時点の情報です。
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