米エヌビディアが決算発表　改めて確認したい半導体関連銘柄4選

米エヌビディアの第4四半期決算は売上高73%増・純利益94%増

米エヌビディアが米西部時間2月25日（日本時間では26日早朝）、世界中が注目していた決算を発表しました。第4四半期（25年11月から26年1月）決算は売上高が前年同期比73パーセント増の681億2,700万ドル、純利益は同94パーセント増の429億6,000万ドルで市場期待を上回りました。また、第1四半期（26年2月から4月）の売上高見通しについても前年同期比77パーセント増の780億ドルになると示され、こちらも市場期待を上回っています。

25日の日経平均は、日銀の次期審議委員の人事案を受けて、早期の利上げ可能性が後退するのではとの見方が追い風となり、前日比1,262.03円高の58,583.12円と大幅高で終え、最高値を更新しました。日経平均6万円がいよいよ視界に入ってきたと盛り上がる市場関係者の声も聞かれています。

さて、エヌビディアの決算通過を受けて、過去にも一度取り上げましたが、参考までに「半導体銘柄」に属する企業の一部を改めて紹介します。他にも多くの銘柄があるため、ぜひ調べてみてください。

高精度X線ミラーで圧倒的シェア、次世代半導体装置向け成長戦略

ジェイテックコーポレーション （3446）
オプティカル事業、機器開発事業、ライフサイエンス事業に、子会社事業（電子科学株式会社）を加えた4つの事業を展開しています。高精度X線ミラー市場で圧倒的なシェアを持ちます。次世代半導体加工装置などで長期成長戦略のPhase2を推進中です。
▼ジェイテックコーポレーション（3446）の最新記事を読む▼ ジェイテックコーポレーション（3446）、2Qは増収・大幅利益改善　次世代半導体加工装置等で長期成長戦略のPhase2を推進

プローブカード増産体制が寄与、検査装置で存在感

日本マイクロニクス（6871）
計測器具「プローブカード」や試験装置「テスタ」など、さまざまな半導体関連の検査・測定ソリューションを提供しています。青森工場新棟の増産体制が寄与し、プローブカード事業も好調に推移しています。
▼日本マイクロニクス（6871）の最新記事を読む▼ 日本マイクロニクス（6871）、売上高は前年比＋26.1％・営業利益＋30％超で着地　通期予想に対しても上振れ

イレブンナインの高純度シリコン、ウェーハ再生からプライムまで展開

RS Technologies（3445）
ウェーハ再生事業、プライムウェーハ事業、半導体関連装置・部材等事業を展開しています。プライムウェーハとは、半導体の基板材料であるシリコンウェーハのことで、イレブンナイン（純度99.999999999パーセント）のシリコンを用いた高平坦度ウェーハに加工する事業です。2018年、中国の有研科技集団有限公司（Grinm）と合弁し、有研半導体材料有限公司（Gritek）を連結子会社とすることで参入しています。
▼RS Technologies（3445）の最新記事を読む▼ RS Technologies（3445）、増収増益で売上・営業利益・経常利益が過去最高　再生ウェーハ好調に推移

レジスト用薬剤など高機能製品も提供する化学メーカー

東邦化学工業（4409）
界面活性剤、樹脂、化成品、スペシャリティーケミカルの4つの主要製品分野で多岐にわたる化学製品をラインナップする化学メーカーです。半導体や液晶など電子デバイス製造段階で使用されるレジスト用薬剤など高機能製品も提供しています。
▼東邦化学工業（4409）の最新記事を読む▼ 東邦化学工業、上期の営業利益は前年並み　一時要因解消で下期反転へ、通期は6年ぶり営業利益20億円超を目指す

「SaaSの死」「AI脅威論」と高PERへの疑念

後半は、半導体関連とは直接的には関係のない話です。2月は特に「SaaSの死」または「AI脅威論」という言葉、そしてその結果としての株価の大幅下落が株式市場で大きな話題になりました。SaaS系の事業を展開しているソフトウェア関連企業はもちろん、SIer、ITコンサルティングまで、幅広い銘柄が大きく下落しました。

単純化すれば、AIエージェントの進化で既存サービスが代替される未来像を多くの投資家が現実味をもって受け止めた結果といえます。今回のエヌビディア決算通過は、こうした下落が大きかった銘柄にもリバウンド狙いの買いが短期的に入る1つのきっかけになるでしょう。

ただし注意したいのは、これまで許容されてきた高PER、つまり中長期的な成長前提に疑念が生じた点が、今回の「SaaSの死」または「AI脅威論」の本質であることです。短期リバウンド狙いのトレードは有効な場面もありますが、下げ幅が大きいから戻り幅も大きいと安易に考える姿勢は避けるべきです。

※記事内容、企業情報は2026年02月26日時点の情報です。
※当記事内容に関連して投資等に関する決定を行う場合は、ご自身の判断で行うものとし、当該判断について当社は一切の責任を負わないものとします。なお、文中に特定の銘柄の投資を推奨するように読み取れる内容がある可能性がございますが、当社および執筆者が投資を推奨するものではありません。