11:05-11:55ビジネスモデル
化学品をはじめ、資源・金属関連や建材、石油製品、電池材料、自動車部品等の様々な領域において事業を展開しています。
堅実な既存ビジネスを持ちつつ新たな領域へと事業を拡大する当社グループの事業内容、強み、将来展望を社長から分かりやすくご説明致します。
登壇者
代表取締役社長
𠮷田 毅氏
執行役員 電池・自動車事業部門 兼 最高デジタル責任者(CDO)
久保秋 実氏
登壇企業・セッション
タイムテーブル
TIME TABLE- 11:05-11:55
- 12:00-12:50
- 12:55-13:45
- 13:55-14:45
- 14:55-15:45
- 15:50-16:40
- 12:00-12:50ビジネスモデル
主に中小企業市場で大きなシェアを持つビジネスチャット「Chatwork」（ちゃっとわーく）を運営しています。近年は中小企業の更なる労働生産性向上を目的にBPaaS（Business Process as a Service）というコンセプトを発表し、中小企業の状況・特性にマッチするアプローチとして注目されています。
中小企業向けに大きなシェアを持つプラットフォーム「Chatwork」を基盤に、「中小企業No.1 BPaaSカンパニー」を目指す当社の強みや戦略を社長から分かりやすくご説明します。
登壇者
代表取締役 兼 社長 上級執行役員CEO
山本 正喜氏
- 12:55-13:45ビジネスモデル
「AI×音」技術により、対話型AIエージェント「Terry2」（てりーつー）や異音検知プロダクト「FAST-D」（ふぁすとでぃー）等の提供を通じて、音から新たな価値を形にする企業です。
2025年12月期通期決算の内容に加え、当社のビジネスモデルや今後の事業戦略について社長がご説明します。
登壇者
代表取締役社長CEO
三本 幸司氏
- 13:55-14:45成長戦略
ねじ・ねじ締め機および計測・検査機器を中核事業とするメーカーです。自動車・電子機器などのモノづくり現場で広く活躍しています。
今年度からスタートした新中期経営計画における各事業の成長戦略や財務戦略、株主還元策について社長がご説明します。
登壇者
代表取締役社長 兼 COO
荒賀 誠氏
- 14:55-15:45決算解説
IT・金融ノウハウを活用した企業間取引を効率化する事業を束ねる持株会社。卸仕入サイトの「スーパーデリバリー」、後払い決済の「Paid」、売掛保証の「URIHO」など、顧客や業界を理解し、他社にはないデータ基盤を活かして、時代に合わせたBtoBサービスを提供。
直近の決算内容と昨年11月末に事業提携したアドバンテッジパートナーズ社との取り組みの進捗についてわかりやすくご説明します。
登壇者
取締役財務担当副社長
今野 智氏
- 15:50-16:40ビジネスモデル
医師の診察を経て処方される医療用医薬品の開発・製造・販売を行い、「女性の健康課題」と「医療費の増大」2つの社会課題に挑む製薬会社です。
①２つの国策に沿った競争優位性の高いビジネスモデル ②女性医療における圧倒的な製品数と実績 ③大きな潜在市場を背景とした高い成長期待 3つの観点から当社の強みをご説明します。
登壇者
常務執行役員 経営戦略本部 経営企画部長
三橋 厚弥氏
ゲスト/MC
中小企業診断士／湘南投資勉強会 主催
kenmo氏
個人投資家
1UP投資部屋Ken氏
フリーアナウンサー
荒井沙織氏
ご案内
※当日ライブ配信中の質問はZoomのQA欄より受け付けております。
※本セミナーは登壇企業の提供です。
※本セミナーはプレゼン＋質疑応答で計50分を予定しております。
※本セミナーに関するお問い合わせは、以下のメールアドレスまでご連絡ください。
【お問い合わせ先】finance_event@logmi.co.jp
★セミナーの参加方法★
「視聴予約」をクリックしてご予約いただけます。
開始時間の20分前より、当画面の「視聴予約」ボタンの表示が「Zoomで参加」に切り替わりますので、
「Zoomで参加」をクリックすることでセミナーに参加することができます。
開催間近のLive
株式会社ディ・アイ・システム(4421)＜会社概要＞当社は、1997年に4名の社員でソフトウエアの開発事業をスタートしました。その後、時代のニーズに合わせて、ソフトウエアの開発からネットワークの設計・構築、そして運用・保守とワンストップで対応するシステムインテグレーション事業を展開してまいりました。現在では連結従業員数が766名となり、セキュリティソリューションの提供やIT教育サービスにも力を入れております。今後も、情報環境の変化に対応しながら、顧客のニーズにしっかりと応えてまいります。
決算解説
出光興産株式会社(5019)＜会社概要＞出光興産は、脱炭素の時間軸を見極めながら、既存事業のさらなる強化と全固体電池材料など将来の戦略投資を進めています。