Mission
新潟真也氏（以下、新潟）：みなさま、こんにちは。メディア総研株式会社取締役営業部長の新潟と申します。本日は短い時間ではございますが、最後までお付き合いいただきますようお願いいたします。
当社の社是は、「不可能を可能に」、経営理念は「イノベーションとイノベーション人材で世界をフラットにする。」です。我々は「就職活動が景気動向や企業の採用環境に依存しない社会を作る」という命題の実現のために、高専生を中心とした理工系学生の就職活動支援に注力しています。それにより、世界をフラットにするという経営理念を掲げています。
会社概要
会社概要です。商号はメディア総研株式会社、事業内容は就職関連事業の企画・運営・実施です。本社は福岡市中央区大名2丁目8番1号の「肥後天神宝ビル6階」と記載していますが、現在は6階と3階の2ヶ所になります。代表者は田中浩二です。
設立は1993年3月9日、売上高は2023年7月期で9億5,500万円、資本金は2億4,100万円、2023年7月末時点の従業員数は42名です。
特色としては、「女性が活躍している会社」と言えるのではないかと思います。現在の女性従業員数は20名で、従業員比率は47.6パーセントです。「えるぼし」の「認定段階3」を取得しています。
経営陣
経営陣をご紹介します。まず、代表の田中浩二についてです。1993年3月に創業し、2006年から「理工系業界研究セミナー」、2009年3月から「高専生のための合同会社説明会」などをスタートしました。特に高専生向けの事業が非常に受け入れられて大きな事業に発展し、2021年9月2日に上場することができました。
副社長の野本正生は、2006年にWeb制作やWebコンサルを行う株式会社マグネッツという会社を設立しました。当社が上場する前の2019年に合併し、現在は当社のWeb・ITの部門を担っています。
取締役の管理部担当に谷口陽子、取締役の営業部担当に私、新潟真也、社外取締役に吉行亮二、常勤監査役に門司明子、社外監査役に吉居大希、桝本美穂となっています。右側の役員陣では、女性の比率が5割となっています。
沿革
沿革です。1993年に創立後、2005年に東京支店を港区芝浦に開設しました。東京に進出したことによって、2006年に「理工系業界研究セミナー」という同業他社がまだ行っていないセミナーを開催できました。
こちらは、地方の国立理工系学生を東京に連れていき、1泊2日または2泊3日で一度に30社から40社の企業研究ができる合宿型のセミナーです。今もそうかもしれませんが、当時は非常に画期的なセミナーでした。このセミナーがきっかけとなり、関東を中心に全国区の大手クライアントを大幅に増やすことができました。
2009年には、業績を大きく伸ばすきっかけになった当社主催の「高専生のための合同会社説明会」を開始しました。高専生対象の合同会社説明会は、おそらく他社では事例がなく、この規模での開催は日本で初めてだったのではないかと思います。福岡県久留米市で開催した後は西から東へと展開していき、今では日本各地で開催しています。
また、同年に「就活生のための22ヶ月手帳」を発売しました。当時は全国の書店で発売されていたもので、「22ヶ月」という変わったネーミングや就職活動用というコンセプトが響き、売れ行きは好調だったと記憶しています。
この手帳は、現在では「大学別就活手帳」というかたちで大学と直接契約して制作しており、大学が配布するかたちで学生は無料で手にすることができます。主な大学としては明治大学、法政大学、東京理科大学などの私立大学が多く、非常に好評の中で続けています。
2017年9月には、東京事業所を現在の千代田区有楽町に移転しました。有名な東京交通会館ビルの9階にあります。こちらには、東京都のパスポートセンターやふるさと回帰支援センター、地方の特色を活かしたテナントや施設などが集まっています。アクセス抜群で、最近では事務所だけではなく、高専教員や高専OB・OGの会議などの催し物に貸し出すことが多くなっています。
2019年6月には、Web制作・ITを強化するために、現副社長の野本率いる株式会社マグネッツを吸収合併しました。その後、上場準備に入り、2020年1月に福岡市中央区渡辺通から現在の福岡市中央区大名に移転しました。
2020年7月には、Webマガジン「月刊高専」をスタートしました。取材数を順調に伸ばしており、現在は約400本の記事を掲載しています。高専の先生や高専に関連する大学の先生、あるいは高専出身者を取材し、多くの記事を掲載できており、現在の月間プレビュー数は約4万PVです。アカデミア分野としては、非常に順調に伸びているのではないかと思っています。
2021年9月には東証マザーズ、福証Q-Boardに株式上場することができました。東証のほうは、現在グロース市場に市場変更しています。
2021年10月には、高専生向けの情報サイト「高専プラス」で就職情報をリリースしました。独立行政法人国立高等専門学校機構が運営していた、各学校に入っている求人システムを引き継ぐかたちで、2021年12月には高専学内向け求人サイト「キャリアサポートシステム」をリリースしています。
2022年4月には、高専生向けの情報サイト「高専プラス」で進学情報をリリースしました。それまでの「高専プラス」は就職希望者を対象としていましたが、ここでは大学の編入学や大学院進学の情報をリリースしています。加えて、東京大学や九州大学、北海道大学など全国各地の大学の工学部を中心に、高専生向け進学セミナーを「高専プラス」上で実施しています。
2022年10月には、大阪にも事業所を開設しました。通常は、上場に伴って規模の大きな取引先が増えてくると思いますが、当社はもともと大手企業との取引が非常に多く、最近では特に、技術系を必要とする中小企業の引き合いが増えてきています。
現在は、大手だけではなく、地方の中小企業や中堅企業との取引を獲得し、クライアント層を拡大するために動いています。それらに対応するべく、2023年2月にはメディア総研イノベーションズという子会社を設立しました。
SDGsの取り組みについて
SDGsの取り組みについてです。経営指標としてESGやSDGsを非常に重視しなければならないと考えており、中長期的にSDGsに取り組んでいく所存です。
当社事業の特徴
当社事業の特徴は2つあります。1つ目は、高専生を中心とした理工系学生の就職活動支援に特化していることです。この分野の業界シェアはトップクラスであると自負しています。
2つ目は、先ほどご紹介した「月刊高専」を通じて築いてきた理工系教員とのヒューマンネットワークを基盤に、ITやWebなどのDXを融合した事業を展開していることです。
「月刊高専」は当初、高専の先生や学生、高専出身者にフォーカスした記事の掲載を予定していましたが、当初の予想と違い、高専から大学へ進学した方の経験談に対し非常に関心が強いという傾向が見えてきました。
そのような大学への取材にもニーズもあり、伸ばしていけると考えたため、大学研究室関係者などとのヒューマンネットワークを築きながら、特色を作っています。高専も大学も含めて、さらに魅力を発信していきたいと考えているところです。
当社の事業
当社の事業についてです。当社は高専生の就職活動向けの合同説明会を主催しており、全国8会場で対面型の説明会を実施しています。
また、学校主催のイベントも受託しています。こちらは「学内企業説明会」とも呼ばれる、高専が学内に企業を呼んで行うセミナーで、年々数が増えています。現在は国立高専の約半数ほどを手がけるまでに成長しました。
高専生向けの情報提供サイト「高専プラス」では、就職だけではなく、大学や大学院への進学情報も発信しており、現在は登録者数を日々増やしているところです。
さらに、大学生向けの就職活動イベントとして「理工系業界研究セミナー」を行っています。高専の先生を主体としたネットワークを構築し、高専生の動員を図っています。
スライド右側の円グラフは各事業の売上高構成比を示しており、当社主催の高専生向け就職イベントが59パーセントを占めています。次いで、学校主催の高専生向けイベントが10パーセント、大学生向けイベントが8パーセント、「大学別就活手帳」が8パーセント、Web支援サービスおよびその他サービスが15パーセントとなっています。
当社の理工系採用サービス①
当社が提供する理工系採用サービスの特色は、希少性の高い高専生や、国立大学の理工系学生にフォーカスしていることです。今後の日本に必要な人材である理工系学生にターゲットを定め、「理工系業界研究セミナー」や各種接続サービスを展開しています。
当社の理工系採用サービス②
就職市場を文系と理工系の2つの分野に分けると、文系のほうは相当なレッドオーシャンとなっています。文系学生の就職支援サービスを実施している企業は多く、激しく競合している状況です。
実際の有効求人倍率を見ても、文系に比べて理系のほうが倍率が高い傾向があります。大学生の直近の有効求人倍率は約1.8倍ですが、高専生は20倍から35倍ほどとも言われており、非常に人気が高いです。このような背景から、当社では希少性の高い理工系の学生に特化した就職支援を行っています。
加えて、教員関与が強いことも当社の特色と言えます。理工系の就職情報サービスにおいては、教員が関与するものは多くありません。その意味で、当社は参入障壁の高い分野で事業を展開できていると思っています。
高専（高等専門学校）とは
高専（高等専門学校）について簡単にご説明します。現在は、全国に51校55キャンパスの国立高専が存在します。九州は比較的数が多く、福岡県には久留米高専、有明高専、北九州高専の3校があります。全国各地にまんべんなくあるわけではないものの、基本的には各都道府県に1校、多いところでは3校設置されています。
佐賀県、滋賀県、山梨県、神奈川県、埼玉県には高専がありません。滋賀県には、令和10年に県立の高専ができる予定となっています。国立以外にも、公立の高専として神戸高専、大阪公立高専、東京都の産業技術高専の3校があり、いずれも都心部に集まっています。
私立の高専としては、金沢工業大学が運営する国際高等専門学校（金沢高専）、三重県の近畿大学高専、東京都町田市のサレジオ高専、そして2023年4月に開校した神山まるごと高専があります。神山まるごと高専は、19年ぶりに新設された高専として注目されています。定員は40名と非常に少ないですが、「アントレプレナーシップを持つITエンジニア」を育てるということで、今までにない新しいかたちの高専となっています。
高専生の進路
高専生の進路をスライドの図にまとめています。高専には5年制の本科と、本科卒業後に選択できる2年間の専攻科が設置されています。本科を卒業する1万人弱の学生のうち、6割が就職、4割が進学するという統計結果が出ています。
進学する場合の選択肢は2つあり、大学の3年次に編入する学生と、専攻科に進む学生がいます。専攻科に進んだ学生は、そこから大学院に進学するケースも多いです。
高専生採用ニーズの高さ
高専生の採用ニーズの高さについてです。全国の求人倍率は20倍から30倍ほどと言われており、学校によってはそれ以上のところもあります。
最近は求人倍率を公表する学校が減ってしまい、当社で確認できた2校の情報をスライドに掲載しています。舞鶴高専、久留米高専の数値からわかるように、学校に来ている求人票だけでこれだけの高倍率です。それ以外の潜在的な求人を考えると、実際は50倍近くあるのではないかと推測されます。
高専生を採用している優良顧客
高専生を積極的に採用している優良顧客についてです。当社が支援する高専生の多くが、パナソニックやサントリーなどの大手企業に就職しています。スライドに掲載しているのは当社顧客の一例ではありますが、このような大手企業が非常に多いです。
大学及び大学院研究室の高専生獲得ニーズ
約4,000名というかなり多くの高専生が、卒業後は大学または大学院に進学します。これまでは、豊橋技術科学大学と長岡技術科学大学の2大学が主要な進学先となっていましたが、現在はその他の大学も学生の獲得に力を入れています。
九州大学や九州工業大学、最近では東京大学や早稲田大学なども、かなり熱意を持って受け入れを強化しています。
希少性の高い高専を中心とする理工系人材
成長戦略についてご説明します。当社が大きなシェアを獲得している高専の新卒就職者数と比較すると、理工系大学の就職者数はさらに大規模です。今後は当社の持つ高専とのつながりを大学にも展開し、事業を拡大していきたいと考えています。
当社のシェア
当社のシェアについてです。高専生と国立大を中心とする理工系大学生を合わせた、3万4,000名ほどをターゲットとしています。現在当社がイベントに動員している新卒学生の内訳は、高専生が約5,500名、大学・大学院生が約1,000名の計約6,500名です。
この動員数はターゲットの20パーセント程度ですので、今後は残りの80パーセントを積極的に開拓していきたいと考えています。高専や大学の教員とのヒューマンネットワークをしっかりと築き、シェア拡大を目指していきます。
成長戦略
成長戦略は4つあります。ここからは、それぞれの戦略についてご説明します。
１. 基盤強化：高等専門学校と高専生の囲い込み
1つ目に、高専生向けサービスを安定化し基盤強化を図ります。従来の合同会社説明会に加えて、「高専プラス」を通じてさまざまな発信を行っていきます。就職活動だけでなく、進学やアルバイト、スタートアップ企業の最新情報など、DXを進めながらコンテンツを拡大していきたいと思います。
２. インフラ整備：教員ネットワークの拡充
2つ目は、高専ビジネスを大学につなげる取り組みです。「高専プラス」において進学情報を発信するほか、大学別の進学説明会を実施します。また、対面型イベントに高専出身の大学生・大学院生を招き、進学相談のコーナーも設置する予定です。
そのような取り組みによって、進学後も学生をサポートできる仕組みを構築していきます。「月刊高専」には何度も出てきますが、高専の教員や大学の教員とのつながりを活かして拡大させていきます。
３. 既存サービスの拡大：理工系大学イベントの発展
3つ目は、理工系企画の拡充です。高専出身の大学生、大学院生の割合は非常に多いため、彼らに向けた理工系イベントを拡大したいと考えました。現在は、いろいろな社会のニーズに応える企画を工夫しながら展開しています。
そのうちの1つが「理工系女子学生のためのキャリア交流会」です。東京工業大学をはじめ、女性の枠を設けるなどの動きが非常に活発になってきています。それらの動きを世間へ着実にPRし、大学や理系女子学生のためになるような運営を行っています。高専出身の学生の運営協力によって着実に実施しているところです。
４. 新サービスの創出：既存の事業領域に隣接する新たな領域への進出
4つ目は、転職支援の収益化です。高専生及び高等専門学校への支援を拡大するため、高専機構と「高専スタートアップ支援プロジェクト」を共催しています。新しい教育として企業と連携を図りながら進めていきます。
2023年7月期 決算サマリー（連結）
2023年7月期の決算サマリーです。売上高は9億5,500万円、営業利益は2億200万円となりました。営業利益率は21.2パーセントとなりました。
安全性指標についてです。自己資本比率は87.1パーセント、流動比率は633.7パーセントとなり、高い水準を保っています。
業績予想比では、売上高がマイナス4パーセント、営業利益がマイナス0.4パーセントとなりましたが、営業利益率は0.8ポイント増加しています。
損益計算書（前年同期比）
損益計算書です。今お伝えしたとおりの数字で、こちらには前年同期比も掲載されています。
貸借対照表（前年同期比）
貸借対照表です。上場以来、上場による資金で積極的な施策を検討してきました。投資その他資産が前年度比394.7パーセントとなっているのは、株式会社FUNDINNOへの投資有価証券1億1,000万円によるものです。
サービス別売上高（前年同期比）
サービス別の売上高です。就職活動イベントは前年比プラス1億9,800万円で、そのうち1億6,500万円が高専生向けの就職活動イベントサービスによる伸びです。
就職活動イベント売上高（前年同期比）
就職活動イベントの売上高です。スライドのとおり、種類ごとに増加しています。課題としていたレッドオーシャンの大学生向けのイベントも、先ほどお伝えした理工系女子学生向けのイベント等により前年比2,100万円のプラスとなっています。
企画制作売上高（前年同期比）
企画制作の売上高です。「大学別就活手帳」、Web支援サービスのいずれもプラスとなっています。
各四半期の売上高・営業利益の推移
各四半期の売上高・営業利益の推移です。第1四半期あたりの売上増は、構造上難しいのですが、「高専プラス」を通年で販売する媒体や転職サービス、採用代行事業などで今後は平準化できるよう、努力したいと考えています。
年平均成長率（CAGR）
年平均成長率です。CAGRは連結で13.8パーセント、営業利益は連結で18.2パーセントです。こちらは順調に伸ばせているのではないかと考えています。
計画数値
中期経営計画についてです。計画数値は表に記載のとおり、2023年7月期の売上高は9億5,500万円となりました。2024年7月期の計画値は12億3,200万円を計画しています。
主力の高専企画の中で「高専プラス」をプラットフォームにしたさまざまな企画を拡大していくとともに、大学の理工系企画もさらに拡充していきます。2025年以降も先ほどの高専機構との連携企画である「高専スタートアップ支援プロジェクト」などによって、さらに押し上げていけると考えています。
KPI（重視する経営指標：売上高及び営業利益率）
KPIについてです。売上高はもちろん大切ですが、当社は営業利益率の高さが上場に大きく貢献したと考えているため、こちらを維持しつつ高収益型の企画を開発していきたいと考えています。
以上でご説明を終わります。先ほどお伝えした成長戦略については、引き続き着実に進めていきたいと考えていますので、今後とも何卒よろしくお願い申し上げます。本日はありがとうございました。
質疑応答：高専生を含む理工系学生と企業の需給状況と業務への影響について
司会者：「人口減少と労働流動化の時代に、IT関連などの技術者が不足しています。高専生を含む理工系学生と企業の需給状況はどのような状況でしょうか？ 御社の業務への影響などもうかがいたいです」というご質問です。
新潟：先ほどお伝えしたとおり、理工系人材に対する求人倍率はかなり高い水準を維持しています。特に高専生は、大学生と比べると桁違いの求人倍率になっています。そちらは当社が得意とするフィールドのため、求人企業に対しては今後も価値のある採用サポートができる体制を整えていきたいと考えています。
質疑応答：成長戦略への取り組み状況について
司会者：「成長戦略への取り組み状況はいかがでしょうか？」というご質問です。
新潟：最後のほうでお伝えした基盤強化となる高専や高専生の囲い込みと、インフラ整備にあたる教員ネットワークの拡充は、今までどおり着実に進めていきます。特に、高専からの大学進学者を軸にする理工系の大学イベントについては、進学希望者の囲い込みによってさらに拡大できるだろうと考えています。
また、新しいサービスの創出においては、高専機構と「高専スタートアップ支援プロジェクト」を共催しています。こちらは、これまでとは異なる領域での事業となるため、新たな収入源あるいは収益源になると考えています。
質疑応答：株主還元方針について
司会者：「株主還元の方針について具体的におうかがいしたいです」というご質問です。
新潟：当社は、事業拡大による企業価値の向上を最重要施策に位置づけているとともに、株主のみなさまへの利益還元を重要な経営課題の1つであると考えています。しかし、当社はまだ成長過程にありますので、今は経営基盤の安定化を図るために内部留保を充実させています。
これにより事業拡大や事業効率化に対する投資を行い、企業価値向上を図ることが、株主のみなさまへの最大の利益還元につながると考えています。しかし、配当や機動的な自己株取得等については、利益成長に合わせて検討していく予定です。