決算シーズン後に改めて見直したい、好決算銘柄5選

決算ピークがついに終了！

1月最終週から本格化していた決算ピークがようやく終わりました。ピークと言われてもイメージが湧かない方もいるかもしれないので、少し具体的に示しておくと、2月の第1週と第2週だけに絞っても、2,600社超という大量の決算発表がありました。毎年のことながら、改めてすごい数です。

さて、好決算・悪決算を発表すれば、翌日には当然株価が大きく変動します。ただ、決算ピークはそのラッシュということもあり、初動反応がそのまま何日も持続するわけでもありません。自身の保有株で、思ったよりも連続で上がらなかった…（下がらなかった…）というケースに直面した経験をお持ちの投資家も多いと思います。

もちろん企業ごとに需給も決算内容の強弱度合いも異なりますし、全体相場の状況なども影響してきますが、本格的な見直しが入るのは決算ピーク通過後の場合もあるという認識をもっておくことは、リスクオン・オフ、いずれの観点からも重要です。参考までに、今回の決算ピークの中で見られた、いわゆる「好決算銘柄」に属する企業の一部を紹介します。他にもたくさんの銘柄があるので、ぜひ調べてみてください。

売上高96.8%増で黒字転換計画、蓄電関連の成長期待銘柄

パワーエックス（485A）
2025年12月にIPOしたばかりの企業で、蓄電型発電所を製作しています。2月13日の大引け後に決算を発表し、2026年12月期は売上高が前期比96.8パーセント増の380億円、営業損益は20から25億円の黒字（前期は6.7億円の赤字）と、大幅な増収・黒字転換の計画です。
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営業利益261.5%増計画、インバウンド回復追い風の旅行関連株

ベルトラ（7048）
海外オプショナルツアー（アクティビティ）予約サイト「VELTRA」を運営しています。コロナ禍による苦しい時期もありました。2月13日の大引け後に決算を発表し、2026年12月期は売上高が前期比9.1パーセント増の50億円、営業利益は同261.5パーセント増の3.8億円と大幅な増益を計画しています。
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売上高67.0%増の6,741億円、中計1.6兆円掲げる小売大手

トライアル（141A）
スーパー「トライアル」を展開しています。少し前には、西友の買収でも大きな話題を集めました。2月12日の大引け後に決算を発表し、2026年6月期の第2四半期は売上高が前年同期比67.0パーセント増の6,741億円、営業利益は同71.9パーセント増の166億円と大幅な増収増益で着地しています。また、同時に発表した中期経営計画では2029年6月期の目標として、売上高1.6兆円、営業利益640億円を掲げました。
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売上高32.5%増・営業利益62.5%増、半導体検査装置の成長株

日本マイクロニクス（6871）
半導体製造工程において必要な、計測器具や試験装置などを提供している企業です。2月13日の大引け後に決算を発表し、2026年12月期の第2四半期の売上高は前年同期比32.5パーセント増の439億円、営業利益は同62.5パーセント増の123億円と大幅な増収増益を計画しています（※同社は2四半期先の業績予想を開示するスタイル）。
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売上高750億円計画、最高益更新狙う不動産ソリューション株

グローバル・リンク・マネジメント（3486） 投資用不動産の開発、販売、賃貸管理までをワンストップで手がける不動産ソリューション企業です。2月13日の大引け後に決算を発表し、2026年12月期の売上高は前期比8.3パーセント増の750億円、営業利益は同14.3パーセント増の85億円との2桁増益を計画しています。若干ほかの銘柄より増収・増益率は控えめに見えるかもしれませんが、過去最高の業績更新を狙う局面です。現中期経営計画の利益目標の進捗具合や増配などの面も加味して評価されています。
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サイバー攻撃事例から学ぶ、決算チェックの情報価値

急に関係のない話をするように思われるかもしれませんが、株価の上下とはまた別側面で、積極的に多くの企業の決算発表をチェックするメリットについて、最後に述べておきたいと思います。
例えば、比較的最近の事例で言えば、サイバー攻撃による大規模な被害があります。オフィス用品などを扱うアスクル（2678）、ビールのほか、「三ツ矢サイダー」「カルピス」などの清涼飲料水で知られるアサヒグループHD（2502）などがこうした被害にあったこと自体は、ニュースなどでも多くの方が目にしているでしょう。
しかし、その後の具体的な被害総括まで追っている方は、かなり少ないのではないかと思います。テレビなどのニュースは、日々生まれる新たな話題を追っていかなければならないので、よほど社会的なインパクトのある話以外は、その後の動向までつぶさに伝えてくれる存在ではありません。

保有株でなくても、決算などのタイミングでそうした企業を見てみると、被害のまとめなどが説明されている場合もあり、社会的な問題を一段深く知ることができます。そうした細かい積み重ねは、ビジネスの現場でも活きてくるかもしれません。
（※2026年2月17日執筆）

※記事内容、企業情報は2026年2月17日時点の情報です。
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