11:05-11:55会社説明
高千穂交易株式会社は、クラウドサービスや、入退室管理システムなどのセキュリティ製品、半導体などを扱っているエレクトロニクス技術商社です。
データセンター・サイバーセキュリティ・AI等の領域で成長を目指す当社の強みについてご説明させて頂きます。
登壇者
経営企画室 室長
鶴保 直子氏
オンライン開催
第139回 個人投資家向けIRセミナー
- 開催日時
- 202608/22土11:00-17:00
- 会 場
- オンライン（Zoom）
登壇企業・セッション
タイムテーブル
TIME TABLE- 11:05-11:55
- 12:00-12:50
- 12:55-13:45
- 13:55-14:45
- 14:55-15:45
- 15:50-16:40
- 12:00-12:50会社説明
大石産業株式会社は、1925年に創業した、包装資材に関する4事業を展開する日本唯一の総合包装資材メーカーです。
ご参加の皆様に、ニッチトップ製品を持つ日本唯一の総合包装資材メーカーとしての事業概要、強み、成長戦略をご説明いたします。
登壇者
代表取締役社長
山口 博章氏
- 12:55-13:45決算解説
株式会社ガイアックスは、SNSマーケの老舗、4億回の縦型ドラマヒット、多数の上場輩出を誇るスタートアップスタジオです。
SNS支援事業と4億回再生ドラマの実績で成長拡大中、複数IPO達成の出資事業も展開。今後の成長戦略と株主還元方針を詳しく解説！
登壇者
代表執行役社長
上田 祐司氏
- 13:55-14:45会社説明
第一実業株式会社は、現場に根ざしたエンジニアリング力を強みに、設備提案からアフターサービスまでグローバルに提供する独立系総合機械商社です。
現場力、エンジニアリング力、グローバルネットワークを強みに世界のモノづくりを支える「次世代型エンジニアリング商社」をご説明します。
登壇者
上席執行役員 経営企画本部長
西井 啓介氏
- 14:55-15:45決算解説
株式会社パワーソリューションズは、幅広い産業分野の企業（金融・資産運用、製造、物流等）に向けて、DX推進、DXコンサルティングなどを提供しています。
新NISAで注目の資産運用業界の顧客を多く持ち、創業以来24年間、2度のショック以外は毎年、最高売上高を達成。株主還元（配当、株主優待）も積極実施。
登壇者
代表取締役社長
高橋 忠郎氏
- 15:50-16:40会社説明
駅や空港などの公共施設のアナウンス・BGM、工場やオフィスなどの業務案内を放送する音響機器と、監視カメラなどの映像機器を提供する専門メーカー。1934年創業、世界120カ国以上に取引先を持つ。火災時に避難誘導を行う非常用放送設備で国内シェアNo.1。ネットワークやAIなどのデジタル技術を活用したソリューションを展開。明瞭な音声伝達や複雑なシステム構築を実現するエンジニアリング力に強みを持つ。
創業92年、音響・映像機器のグローバルメーカーTOA。高いシェアと安定配当の秘密を、個人投資家向けセミナーで解説します。
登壇者
代表取締役社長
谷口 方啓氏
ゲスト/MC
中小企業診断士／湘南投資勉強会 主催
kenmo氏
株式会社 IR Agents 代表
関本圭吾氏
フリーアナウンサー
向井沙耶氏
フリーアナウンサー
分林里佳氏
ご案内
※当日ライブ配信中の質問はZoomのQA欄より受け付けております。
※本セミナーは登壇企業の提供です。
※本セミナーはプレゼン＋質疑応答で計50分を予定しております。
※本セミナーに関するお問い合わせは、以下のメールアドレスまでご連絡ください。
【お問い合わせ先】finance_event@logmi.co.jp
★セミナーの参加方法★
「視聴予約」をクリックしてご予約いただけます。
開始時間の20分前より、当画面の「視聴予約」ボタンの表示が「Zoomで参加」に切り替わりますので、
「Zoomで参加」をクリックすることでセミナーに参加することができます。
開催間近のイベント
イノバセル株式会社(504A)＜会社概要＞細胞治療・再生医療の事業化を通じた人々の健康とQOLの向上を目指すバイオテクノロジー企業です。現在、失禁領域における自家細胞治療パイプラインの開発と商業化に注力しています。
株式会社GENDA(9166)＜会社概要＞株式会社GENDAは、エンターテイメント領域におけるM&Aを推進し、「世界中の人々の人生をより楽しく」の実現を目指す会社です。
株式会社スタメン(4019)＜会社概要＞グループ企業を合わせて、現在４つの主要事業を展開しています。 https://stmn.co.jp/service 主要サービスは祖業である「TUNAG（ツナグ）」という組織エンゲージメントを高めるITサービスです。1,400社以上の企業様でご活用いただいており、従業員の定着率向上や情報共有の促進、業務DX化の実現を支援しております。
決算解説